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詳細
閲覧数:1919
| ID |
AN00181569-19890300-1004 |
| アイテムタイプ |
Article |
| このアイテムを表示する |
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| 本文 |
AN00181569-19890300-1004.pdf
| Type |
: application/pdf |
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| Size |
: 1.9 MB |
| Last updated |
: Nov 9, 2012 |
| Downloads |
: 1803 |
Total downloads since Nov 1, 2010 : 1945
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| タイトル |
わが国における主要中心都市の通勤・通学圏について
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| 別タイトル |
| On Commuting and School Attending Area of Major Cities in Japan |
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| 著者 |
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| 版 |
publisher |
| 出版地 |
奈良 |
| 出版者 |
奈良大学 |
| 上位タイトル |
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奈良大学紀要
(Memoirs of the Nara University).
Vol.17号,
(1989.
03)
,p.52-
98
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| 識別番号 |
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| 抄録 |
各地に分布する中心都市の周辺には,その中心都市と生活,経済,文化等を共にする圏域,いわゆる都市圏が成立することは周知の事実である.この都市圏を構成する単元としては小売商圏,卸売商圏,通報・通話圏,広域市町村圏,そしてここにとりあげた通勤・通学圏などがある.これらのうち,小売商圏,通学圏などは生活圏,卸売商圏は経済圏,広域市町村圏は行政圏,通勤圏や通報・通話圏は文化圏とみなすことができる.今回は通勤および通学に関して信頼に値する最新の昭和60年国勢調査報告が最近公表されたのを機会に,通勤と通学を合せた統計値を指標として,中心的な全国各都市に対する通勤・通学者の割合が常住就業・通学者数に対して一一定率以上の圏域を拾い上げ,都市を中心とする生活・文化圏域の実態の究明を試みたものである.都市の通勤・通学圏とはいっても,通勤と通学とでは,その占有率においてきわめて大きな差があり,一部の高校所在町村などを除いて,主要中心都市への通勤率よりはその通学率の方がはるかに高い.しかし,全国の通学者875万人に対する通勤者5,836万人の実数は約6.7倍にも達し,それは全就業・通学者の約87°oにも及ぶ.このため,従属的市町村における総合的な通勤・通学率は,通勤率の値よりやや高い程度にとどまり,通学率の影響はそれほど大きなものとはならない.そこで,本論文ではあえて通勤圏と通学圏とを別々にとりあげず,通勤者と通学者の総数の和による通勤・通学圏として考察することとした.なお,通勤圏と通学圏とを対比すれば,通勤圏は通学圏より0層,行政区域にしはられることなく,より自然な広がりをみせているといえよう.圏域の平面形態は,各地域のもつ交通条件の強い影響がみられることは勿論であるが,他に地形的条件,行政的条件,歴史的条件や,中心都市の規模・機能的特性,中心都市の分布状態等の影響がみられ,これら諸条件の総合的結果として大小各々の通勤・通学圏が存在しているといってよかろう. |
| 言語 |
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| 資源タイプ |
text |
| ジャンル |
Departmental Bulletin Paper |
| Index |
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| 関連アイテム |
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