奈良大学リポジトリ

| Home Login |

XooNIps検索
  
     詳細検索

インデックスツリー

詳細



閲覧数:1103
ID AN00181569-19890300-1004
アイテムタイプ Article
このアイテムを表示する
画像
本文 AN00181569-19890300-1004.pdf
Type : application/pdf Download
Size : 1.9 MB
Last updated : Nov 9, 2012
Downloads : 578

Total downloads since Nov 1, 2010 : 720
タイトル わが国における主要中心都市の通勤・通学圏について
別タイトル
On Commuting and School Attending Area of Major Cities in Japan
著者
水田 昭夫 (Mizuta akio)
文学部
publisher
出版地 奈良
出版者 奈良大学
上位タイトル
奈良大学紀要 (Memoirs of the Nara University). Vol.17号, (1989. 03) ,p.52- 98
識別番号
ISSN
03892204
抄録 各地に分布する中心都市の周辺には,その中心都市と生活,経済,文化等を共にする圏域,いわゆる都市圏が成立することは周知の事実である.この都市圏を構成する単元としては小売商圏,卸売商圏,通報・通話圏,広域市町村圏,そしてここにとりあげた通勤・通学圏などがある.これらのうち,小売商圏,通学圏などは生活圏,卸売商圏は経済圏,広域市町村圏は行政圏,通勤圏や通報・通話圏は文化圏とみなすことができる.今回は通勤および通学に関して信頼に値する最新の昭和60年国勢調査報告が最近公表されたのを機会に,通勤と通学を合せた統計値を指標として,中心的な全国各都市に対する通勤・通学者の割合が常住就業・通学者数に対して一一定率以上の圏域を拾い上げ,都市を中心とする生活・文化圏域の実態の究明を試みたものである.都市の通勤・通学圏とはいっても,通勤と通学とでは,その占有率においてきわめて大きな差があり,一部の高校所在町村などを除いて,主要中心都市への通勤率よりはその通学率の方がはるかに高い.しかし,全国の通学者875万人に対する通勤者5,836万人の実数は約6.7倍にも達し,それは全就業・通学者の約87°oにも及ぶ.このため,従属的市町村における総合的な通勤・通学率は,通勤率の値よりやや高い程度にとどまり,通学率の影響はそれほど大きなものとはならない.そこで,本論文ではあえて通勤圏と通学圏とを別々にとりあげず,通勤者と通学者の総数の和による通勤・通学圏として考察することとした.なお,通勤圏と通学圏とを対比すれば,通勤圏は通学圏より0層,行政区域にしはられることなく,より自然な広がりをみせているといえよう.圏域の平面形態は,各地域のもつ交通条件の強い影響がみられることは勿論であるが,他に地形的条件,行政的条件,歴史的条件や,中心都市の規模・機能的特性,中心都市の分布状態等の影響がみられ,これら諸条件の総合的結果として大小各々の通勤・通学圏が存在しているといってよかろう.
言語
jpn
資源タイプ text
ジャンル Departmental Bulletin Paper
Index
/ Public / 奈良大学紀要 / 17号
関連アイテム