|
| |
詳細
閲覧数:1362
| ID |
AN10533924-20090300-1026 |
| アイテムタイプ |
Article |
| このアイテムを表示する |
|
|
| 本文 |
AN10533924-20090300-1026.pdf
| Type |
: application/pdf |
|
| Size |
: 60.0 KB |
| Last updated |
: Nov 18, 2011 |
| Downloads |
: 1297 |
Total downloads since Nov 18, 2011 : 1297
|
|
|
| タイトル |
日本の住所・地番体系を考慮したジオコーディングデータベースの為のモデル化
|
| 著者 |
|
石山 一義
(Ishiyama kazuyoshi)
|
|
奈良大学大学院生
|
|
| 版 |
publisher |
| 出版地 |
奈良 |
| 出版者 |
奈良大学大学院 |
| 上位タイトル |
|
奈良大学大学院研究年報
(Annual reports of the Graduate School of Nara University).
Vol.14号,
(2009.
03)
,p.209-
210
|
|
| 識別番号 |
|
| 抄録 |
2007年8月に「地理空間情報活用様基本法」が施行され、基盤地図情報として街区レベルまでではあるが位置参照情報が作成されることとなった。また、一筆レベルでは2004年4月に「都市再生街区基本調査」、2005年3月に「不動産登記法」の改正と、地籍図のデータがそのまま正確な土地形状のデータとして利用できるようになった。つまり、これらは私有財産制度の一役を担う不動産のIT化や税負担の平等化になると言える。いずれも、位置情報として住所や地番等の地名データベースの整備が必要になった。しかし、現在、国内で共有出来るような地名データベースが国として整備されておらず、それをビジネスとしている民間業者が各々整備を行っている状況である。本研究では相良が情報工学に基づいて作成した地名データベースを作成し、羽田が地理学から見た地名データベースのためのモデル図を作成しているが、これらは地理情報標準による「地理識別子による空間参照」に準拠した形にはなっていない。本研究では、これらの研究成果を踏まえて、地理情報標準に準拠した地名データベースの構造をモデル化した。 |
| 言語 |
|
| 資源タイプ |
text |
| ジャンル |
Departmental Bulletin Paper |
| Index |
|
| 関連アイテム |
|
|
