奈良大学リポジトリ

| Home Login |

XooNIps検索
  
     詳細検索

インデックスツリー

詳細



閲覧数:1782
ID AN00181569-20030300-1018
アイテムタイプ Article
このアイテムを表示する
画像
本文 AN00181569-20030300-1018.pdf
Type : application/pdf Download
Size : 988.5 KB
Last updated : Oct 19, 2012
Downloads : 222

Total downloads since Nov 9, 2009 : 680
タイトル 産業(業種)別OEM化と雇用決定のメカニズム: パネルデータによる先決性の検定
別タイトル
OEM and Employment: Based on Granger Cause according to Panel Data
著者
道明 義弘 (Domyo yoshihiro)
社会学部
伊藤 研一 (Ito kenichi)
社会学部
publisher
出版地 奈良
出版者 奈良大学
上位タイトル
奈良大学紀要 (Memoirs of the Nara University). Vol.31号, (2003. 03) ,p.305- 322
識別番号
ISSN
03892204
抄録 本稿では、わが国製造業上場全企業(継続企業)を対象として、Grangercausalityの考え方に即した個別企業のパネルデータによる分析によって、産業(業種)別、分析対象期間別に雇用の決定メカニズムの検証を試みた。使用した変数は、期末従業員数増減率(雇用)、OEM比率、有形固定資産増加額増減率(設備投資)、有形固定資産減少額増減率(設備廃棄)、営業利益増減率(利益)である。分析対象期間は1980年から1998年である。日本企業の雇用は、本稿の検証結果にみるかぎり、相対的に、利益との規定関係を減じていく一方で、OEM化の受け皿に転化しつつ、設備投資と操業度の調整機能を徐々に強めてきているようにみえる。しかし、雇用調整が利益獲得手段の役割を担っているとはいえない。
言語
jpn
資源タイプ text
ジャンル Departmental Bulletin Paper
Index
/ Public / 奈良大学紀要 / 31号
関連アイテム